入居率の計算方法とは？収益の見通しの見極めに必要な数値？

不動産を購入して家賃収入を得るオーナーになれば、いったいどのくらいの利益を得ることが出来るのかが気になるところです。実情に合わせて入居率の計算が出来れば経営の見通しを立てやすくなるでしょう。

入居率とは？

不動産投資による利益は、まず物件に入居する人がいること、そこから家賃収入を得ることから生まれます。

管理会社にどのくらい入居者を獲得できる力を示す指標が「入居率」です。入居率は入居中の部屋を全管理個数で割って計算する方法や、空室の部屋を全管理個数で割って空室率を出してから算出する方法があります。

しかし実際に入居率は単純な計算式で算出されておらず、管理会社独自の解釈で計算されていることに注意しましょう。

しかし1か月間空室が続いた部屋を空室と定義している会社もあればそうでない会社もありますし、入居者が退去してから1か月経過して初めて空室とカウントする場合もあります。

さらに管理会社によっては、入居率を1年間で一番入居率が高い時期の数値で表示している場合もあるなど様々です。

そうなると空室が1か月未満であれば空室とはカウントされず、正しい入居率を判断することはできません。

しかし物件情報の「利回り」は常に入居者が入っている状態を仮定して算出されています。仮に入居者が常に入っておらず入居率が100％ではなく80％だった場合、収益率は大きく下がることになります。

そのため入居率は管理会社によって異なることになったとしても、物件の収益性は利回りで確認するのではなく入居率についての確認も必要だと言えるでしょう。

入居率は「入居部屋数÷全体の部屋数×100」で求めることができますが、所有部屋数が少ない場合は1室空けば入居率が下がります。

ある程度の部屋数を所有すればリスクが分散でき、入居率が高ければ収益性が上がることになるでしょう。

空室率は物件全体でどのくらい空室があるかを示す割合で「空室数÷全体部屋数×100」で算出できますので、入居率と空室率を合わせると100％になります。

入居率はアパートやマンションなどの全ての部屋数に対しての入居状態にある部屋の割合です。入居率に対して空室状態にある部屋の割合を空室率といいますが、安定した不動産投資のためには空室率を減らして入居率を高めることが必要です。

そのためには建物のリフォームや修繕、賃料の見直し、広告を出すなど、入居者が確保できる環境とできるだけ長期間住み続けてもらえるための取り組みが必要になるでしょう。