賃貸経営を続ける上で考えたい有効な空室対策とは？

賃貸経営を続ける上で、最も悩ましい問題となるのは空室の発生です。特にローンを利用して収益物件を購入している場合には、空室が続くことで家賃収入が途絶えることは大きな痛手となります。

そのため空室対策を考えることはとても大切なことですが、具体的にどのようなことを行うべきなのでしょう。

家賃を下げるのはあくまでも最終手段！

空室対策は、特に収益物件をローンで購入していて残債がある場合、早急に手を打たなければならない問題です。

単にお金をかけて行うだけが対策ではありませんが、収益を見込む上で投資しなければならない部分もあります。

最も注意したいのは、空室対策といってすぐに家賃を下げる行為です。空室対策を管理会社などに相談した時、家賃減額の提案を受けることもあるかもしれませんが、一歩踏みとどまって別の策を考えるようにしてください。

賃貸経営はうまくいけば安定した収入を得ることができるので、一旦家賃を下げてしまえばその低い賃料がずっと続くことになります。その後の収入にも大きく影響する部分ですので、あくまでも最終的な手段として考えておきましょう。

募集を依頼している不動産会社の数は？

アパートやマンションなどの入居者を募集する時、1社のみの不動産会社に絞っていないでしょうか。その場合、空室が埋まりにくくなってしまいます。

入居者を獲得する際も確率的なことを考えれば、1社だけから募集をかけるのと複数社からでは空室が埋まる確率も左右されます。

依頼中の不動産会社1社の入居者募集における能力が低ければ、空室を埋めるのも不動産会社の力に連動して低下してしまうと考えておきましょう。

次に実践したいのがボトルネックリフォーム

空室対策で効果が期待できるのは、入居のボトルネック部分をリフォームで解決することです。ボトルネックとは物事の進行が困難となる要因を指しますが、例えば古いアパートなどは時代のニーズに合っていない場合があります。そこでリフォームを施し、今の時代のニーズに合った物件へと造り変えてしまうことです。

例えば30年前の物件なら、2DK以上の間取りならそのうち1室は和室であることはあたりまえでした。しかし現在は、家具が設置にくいといった理由で敬遠されがちです。思い切って和室を洋室に変化させることで、入居者獲得にも一定の効果が見込めるでしょう。

そして単身向けの古い物件に多いバス・トイレ・洗面所が1つになっている3点ユニットの場合、大きなボトルネックとなっていると考えられます。最低限、トイレとバスは別々にしたほうが、入居者は獲得しやすくなるでしょう。

他にもプロパンガスはガス代が高くなるため入居者に敬遠されがちです。30年前は都市ガスの供給がなかったエリアだとしても、現在は利用可能となっている場合もあります。この場合、競合となる物件は都市ガスを採用していることが多いので、都市ガスを引き込むようにすることも対策として検討できます。