老後の生活資金を確保するために考えたい資産運用の方法とは？

医療技術が発展したことによる長寿化に伴って、人生100年時代の到来といわれるほど長い時間生きていく事が出来る様になりました。しかし、この長寿化によって老後の生活に対する不安を抱える人も増えています。

老後に必要な資金について、資産運用などで備えることが重要な時代が訪れたといえるでしょう。

しかしどのような方法で資産を運用していけば良いのかわからないという場合もあるはずです。将来どのくらいの生活費が必要になるのかなども踏まえた上で、運用方法について考えていきましょう。

何歳まで生きると仮定して考える？

将来どのくらいのお金入り出て行くのかを考える時、少なくても90歳までは網羅して考えることが必要です。

老後に必要な資金は、リタイア後に必要になる生活費から公的年金などのリタイアに得る収入分を差引いた額がいくらになるか考えていくことが必要です。

リタイア後にどのくらいの生活費が毎月必要になるのかを予測する場合には、車の購入や旅行費用の他、予定される支出などもあわせて考えていきましょう。

その予測した毎月の生活費の12か月分を、リタイア時の平均余命で掛けたものがリタイア後に必要になる生活費です。

また、今後起きる可能性の高い環境の変化についても考えておく必要があります。

ここ20年くらいデフレ傾向が続いていますが、将来的にはインフレ傾向に変わることが予測されます。また、過去に起きたブラックマンデ－やバブル崩壊、リーマンショックなど、様々な金融危機が今後も起きないとは限りません。

そもそも日本は財政の危機にある上に、日本人の寿命は延びても健康寿命が伸びたとは言い難い状況でもあります。

長寿化により高齢者が増えれば、根本的に治癒することができない認知症を抱える人も増えるかもしれませんので、自分が認知症を患った時のための資金などの備えなども検討が必要です。

このような様々な環境変化に備えるためには、現在給料などで定期的な収入を確保して貯蓄を行いながらも、将来的に働かずに収入を得ることができる不労収入を確保しておくことが必要です。

年金財政は悪化しているといえる中、年金だけに頼るのはリスクが高過ぎます。なるべく手間をかけないで安定的な収入を得るためには、不動産などを保有して賃料収入をコンスタンスに得ることができる仕組みを構築することが求められるでしょう。

また、現預金として資産を保有するのではなく、現物資産である不動産に配分することでインフレ対策にも繋がります。不動産は固有の価値がある資産ですので、政府に依存する現預金とは違った資産だともいえるでしょう。