不動産の入居率や空室率とは何を表している？

不動産経営を行う場合には、全ての管理戸数の中で入居している部屋の割合である「入居率」、それと空室である割合を示す「空室率」を意識する事はとても大切です。
例えばマンションやアパートなどを1棟購入することを検討する場合、この空室率が判断材料の1つになります。
所有する物件の入居率を高めていく事は空室率を下げる事になりますので、この2つを重要視した上で経営を行いましょう。

入居率と空室率の算出方法
総戸数に占める入居されていない部屋数の割合を示しますので「空室戸数÷総戸数」で算出する事ができます。
ただし入居率は「100％－空室率」で計算しますので、「空室戸数÷総戸数」で算出した空室率を利用すると特定時点に限られた空室率しかわかりません。
そのため仮に年間空室率を算出する場合には、「（空室戸数×空室日数）÷（総戸数×365日）で計算できますし、賃料ベースで空室率を確認するなら「空室による未収入賃料÷満室時の年間総賃料」により計算します。
不動産経営では物件の入居率や空室率に注意する必要がありますし、周辺の競合物件となる建物と相対比較も参考にしていくべきでしょう。

入居率を高めて行くには？
入居率を高めるためには既に入居している人の満足度を高め、空室が出ないための策を講じる事が必要になるでしょう。
入居率が悪化して収益が下がった場合でも、その後のメンテナンスにかかる維持運営費用は継続して発生します。しかしこの運営コストに投資する事を惜しんでいては、いつまでたっても入居率は改善されない可能性があります。
仮に家賃や広さ、間取りなどの条件が同じ物件が複数並んでいれば、より耐震や防音性が高くデザインの良い物件が選ばれる事を理解しておきましょう。

入居者目線で物件の価値を上げることが必要
物件の空室率が高いままでは家賃収入が減った状態が続きますので、ローンの返済にも影響が及びます。そのため物件条件として将来的にそのエリアのニーズなどにも着目して考えて行く必要があります。
しかし日本は人口が減少している状態であり、少子高齢化により需要層が減少していると言われている上に、新築物件が次々に建てられ賃貸住宅の供給過剰といった状況です。
今後入居率を上げていく事を考えるのなら、どのようなエリアの物件を購入して家賃を設定していくかも踏まえ、入居者目線で物件の価値を上げる事などが必要になるでしょう。